子育てと仕事を両立する際に助かるのが、企業内託児所の存在です。医療や福祉業界でもその動きが進んでおり、ライフスタイルが変わったのと同時に退職の選択を取らなくて済むケースが増えています。託児所を完備しているところでは、妊娠出産を機に退職する人が減少し、育休取得と復帰率が高くなっています。とはいえ、まだすべての医療機関や介護施設に託児所が備わっているわけではなく、利用条件なども限られているため事前確認は必要です。

医療機関や介護施設の法人の規模の大きいほど、託児所を完備していることが多いです。託児所が完備されているかどうかは、Webサイトをチェックしてみると分かりやすいでしょう。規模の大きな法人は複数の医療機関や介護施設を展開しており、そのすべてに託児所を併設させているケースとそうでないケースがあります。立地や職員の傾向などさまざまな条件を踏まえた上で、特定の施設の近隣に託児所を建設していることもあるため、その点も確認が不可欠です。

また、託児所で預かる子供の年齢制限があることも珍しくありません。たとえば0歳児から3歳児までというケースです。対象の年齢を超えると一般的な保育園を探す必要が出てきます。年齢制限のほかには、預かる時間帯の制限についてもチェックが必要です。夜間保育に対応している託児所ばかりではないため、日勤のときには託児所を利用できても夜勤のときは別の預かり先を探さなくてはいけません。日勤のみの仕事なら問題ないですが、夜勤もするとなるとあらかじめ預かり先の確保が必要です。